地方独立行政法人 山形県・酒田市病院機構 日本海総合病院

内科

あり

山形大学医学部附属病院、東北大学病院、秋田大学医学部附属病院、福島県立医科大学附属病院、東京大学医学部附属病院、大阪医科薬科大学病院、国立国際医療研究センター病院、仙台厚生病院、北摂総合病院、山形県立中央病院、山形県立新庄病院、公立置賜総合病院、鶴岡市立荘内病院、健友会本間病院、日本海酒田リハビリテーション病院、酒井醫院、ほんまクリニック、鶴岡協立病院、日本海八幡クリニック、朝日町立病院、西川町立病院、最上町立最上病院、町立真室川病院、白鷹町立病院、小国町立病院、町立金山診療所、大蔵村診療所、岡田内科循環器科クリニック

1）本プログラムは、山形県庄内医療圏の中心的な急性期病院である日本海総合病院を基幹施設として、山形県庄内医療圏、近隣医療圏および東京都にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。研修期間 3 年間のうち少なくとも１年間は連携施設・特別連携施設で研修を行います。自治医科大学卒業生の研修期間については、個別に対応いたします。
2）日本海総合病院内科施設群専門研修では、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。
3）基幹施設である日本海総合病院は、山形県庄内医療圏の中心的な急性期病院であるとともに、地域の病診・病病連携の中核であります。一方で、地域に根ざす第一線の病院でもあり、コモンディジーズの経験はもちろん、超高齢社会を反映し複数の病態を持った患者の診療経験もでき、高次病院や地域病院との病病連携や診療所・クリニック（在宅訪問診療施設などを含む）との病診連携も経験できます。
4）基幹施設である日本海総合病院での 2 年間（専攻医 2 年修了時）で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 45 疾患群、120 症例以上を経験し、日本内科学会専攻医登録評価システム（以下「J-OSLER」という。）に登録できます。そして、専攻医 2 年修了時点で、指導医による形成的な指導を通じて、内科専門医ボードによる評価に合格できる 29 症例の病歴要約を作成できます（別表 1「日本海総合病院疾患群症例病歴要約到達目標」参照）。
5）日本海総合病院内科研修施設群の各医療機関が地域においてどのような役割を果たしているかを経験するために、専門研修 3 年目の 1 年間、立場や地域における役割の異なる医療機関で研修を行うことによって、内科専門医に求められる役割を実践します。
6）基幹施設である日本海総合病院と専門研修施設群での計 3 年間の研修で、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群のうち、少なくとも通算で 56 疾患群、160 症例以上を経験し、J-OSLER に登録できます。可能な限り、「研修手帳（疾患群項目表）」に定められた 70 疾患群、200 症例以上の経験を目標とします（別表１ 日本海総合病院｢疾患群｣｢症例数｣｢病歴要約提出数｣到達目標参照）。

•医療倫理・医療安全・感染対策講習会を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•研修施設群合同カンファレンスを定期的に主催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•CPC を定期的に開催（2021 年度実績 11 回）し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•地域参加型のカンファレンス（庄内医師集談会、庄内地域医療情報ネットワーク研究大会、日本海総合病院循環器連携セミナー、日本海総合病院ＣＰＣ等）を定期的に開催し、専攻医に受講を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•プログラムに所属する全専攻医に JMECC 受講（2021 年度開催実績 1 回：受講者6 名）を義務付け、そのための時間的余裕を与えます。
•特別連携施設の専門研修では、電話や週 1 回の日本海総合病院での面談・カンファレンスなどにより指導医がその施設での研修指導を行います。

日本内科学会講演会あるいは同地方会に年間で計 6 演題の学会発表（2021 年度実績）をしています。

鈴木　義広

【卒後３年目】基本月額349,700円＋医務手当等425,000円【合計774,700円】
【卒後４年目】基本月額358,700円＋医務手当等425,000円【合計783,700円】
【卒後５年目】基本月額384,300円＋医務手当等445,000円【合計829,300円】

週休２日、年次有給休暇、夏季休暇、キャリアアップ休暇、病気休暇等

山形県市町村職員共済組合、地方公務員災害補償基金、雇用保険、勤務医賠償責任保険

あり

あり
世帯用宿舎あり。単身者の方には、住宅補助制度を設けております。

あり
あきほ保育園

日本専門医機構のスケジュールに準じます。

総務課職員係