独立行政法人国立病院機構 熊本医療センター

消化器内科、循環器内科、糖尿病・内分泌内科、腎臓内科、呼吸器内科、脳神経内科、血液内科、救急科、腫瘍内科

あり
夜勤勤務か、休日の日勤勤務であり、翌日は代休となります。（翌日必要があって勤務した場合は超過勤務扱い）

連携施設:
熊本大学医学部附属病院、独立行政法人国立病院機構熊本再春医療センター、独立行政法人国立病院機構熊本南病院、国立療養所菊池恵楓園、菊池郡市医師会立病院、社会医療法人芳和会くわみず病院
特別連携施設:
山都町包括医療センター そよう病院

熊本県熊本医療圏、近隣医療圏にある連携施設・特別連携施設とで内科専門研修を経て超高齢社会を迎えた我が国の医療事情を理解し、必要に応じた可塑性のある、地域の実情に合わせた実践的な医療も行えるように訓練されます。
高次機能病院（熊本大学医学部附属病院）では、高度な急性期医療、より専門的な内科診療、希少疾患を中心とした診療経験を研修し、臨床研究や基礎的研究などの学術活動の素養を身につけます。地域基幹病院では、国立病院機構熊本医療センターと異なる環境で、地域の第一線における中核的な医療機関の果たす役割を中心とした診療経験をより深く研修します。また、臨床研究や症例報告などの学術活動の素養を積み重ねます。また神経難病、結核病棟などの特殊な病態を学ぶ事が可能です。（ハンセン氏病療養病院では、高齢化した元ハンセン氏病患者さんの合併症の加療を行いながらハンセン氏病の歴史や問題点を考察することで、今後の医療に役立てるとともに高齢者医療をゆとりを持って学ぶことができます。ハンセン氏病療養病院を連携施設としているプログラムは熊本では他にはなく、当プログラムのオリジナリティーの一つです。）
地域医療密着型病院では、地域に根ざした医療、地域包括ケア、在宅医療などを中心とした診療経験を研修します。

① 定期的（毎週1回程度）に開催する内科抄読会（MGH症例検討会等）
② 医療倫理・医療安全・感染防御に関する講習会
※ 内科専攻医は年に2回以上受講します。
③ CPC
④ 研修施設群合同カンファレンス
⑤ 地域参加型のカンファレンス（基幹施設：内科月曜会，国立病院機構熊本医療センター院内学会、診断と治療―最新の基礎公開講座―、シンポジウム、特別講演、熊本がんフォーラム、二の丸モーニングセミナー、クリティカルパス研究会、血液形態カンファレンス、三木会、 糖尿病・内分泌内科カンファレンス、消化器病研究会、消化器疾患カンファレンス、循環器カンファレンス、血液病懇話会等）
⑥ JMECC受講
※ 内科専攻医は必ず専門研修１年もしくは2年までに1回受講します。
⑦ 内科系学術集会
⑧ 各種指導医講習会/JMECC指導者講習会など

総合内科外来（初診を含む）とSubspecialty診療科外来（初診を含む）を少なくても週1回、1年以上担当医として経験を積みます。

国立病院機構熊本医療センター内科専門医研修プログラムでは、症例をある時点で経験するということだけではなく、主担当医として、原則入院から退院〈初診・入院～退院・通院〉まで可能な範囲で経時的に、診断・治療の流れを通じて、一人一人の患者の全身状態、社会的背景・療養環境調整をも包括する全人的医療を実践します。そして、個々の患者に最適な医療を提供する計画を立て実行する能力の修得をもって目標への到達とします。

在宅医療を特に希望される専攻医に対しては、在宅医療が可能な連携病院で研修していただくことが可能です。

内科の研修でありますが、たとえば血液内科の骨髄採取を全身麻酔下で手術室で施行したり、腎臓内科で透析用内シャント作成術を経験したりすることはできます。

英語論文執筆時の助成金制度や、論文執筆時の原稿料の補助があり、臨床研究部も院内にあって臨床研究を推奨しております。

富田正郎

腎臓内科部長、地域医療研修センター長、教育研修部長、臨床研究部長などを歴任または併任

富田正郎、天野朋子、石井将太郎、小野恵子、小野宏、河北敏郎、梶原健吾、木下博之、幸崎弥之助、小阪崇幸、榮達智、櫻井聖大、杉和洋、髙橋毅、田山信至、辻隆宏、中田成紀、西川武志、原田奈穂子、原田正公、橋本章子、日髙道弘、平野太一、藤本和輝、松原純一、松山太一、國友耕太郎、中村朋文、山田周、三井士和、東哲生、日下裕章、井上佳子　　　　　　『2020年11月20日現在。なお、各指導医の専門領域や当施設以外の指導医については、当院のプログラムを御参照ください。』

約420,000円/月　各種手当有（通勤、夜勤手当等）

週休2日制であり、法定の休日は休みです。リフレッシュ休暇3日間を含め、最低5日間の年休取得、できれば10日間の年休取得を推奨しております。

社会保険、厚生年金保険、雇用保険

あり
院内保育所有、病児・病後児保育有

あり
従来国立病院機構の海外留学制度がありましたので、新専門医制度における制約の範囲内で前向きに検討させていただくことができます。要相談です。

あり
時短勤務など、ニーズに沿って新専門医制度における許容範囲内であれば、対応させていただきます。

面接

専門医機構の指定の期間に準じます。

管理課

庶務係長

山内浩史